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概要・資格の種類
 本協会では、国民スポーツの振興に寄与すべく、各種スポーツ施設関係指導者の指導力の向上をはかるとともに、指導活動の促進と指導体制を確立するため、公認指導者制度を定めています。

 公認指導者制度は、次の事項の達成をはかることを目的としています。
  1. 体育・スポーツ施設の設備機能の発達や、利用者ニーズの多様化に対応した指導者を養成し、その資質と指導力の向上をはかること。
  2. 指導者の位置づけと役割に応じた資格認定を明確にし、広く社会の信頼と社会的地位の向上をはかること。
  3. 指導者の連係を強固なものとし、活動促進をはかること。
 また、近年の日々進歩するスポーツ医科学や施設管理運営等に係る社会の情勢を見据え、平成25年に既に導入している「公認トレーニング指導士」同様、@認定指導者の指導力(知識・技能)の維持及び更なる向上を図ること、A認定指導者の社会的地位向上を図ることを目的として、平成29年4月より他の協会認定資格の全てに4年毎の資格更新制を導入しました。
  ⇒公認指導者資格更新制について

 なお、「公認体育施設管理士」及び「公認体育施設運営士」の公認指導者資格については、本協会所定の基準を満たし、本協会の認定を受けた大学、スポーツ関係団体等による「共催講習会・養成認定校」事業を実施しており、広く資格取得の機会を提供しています。
 今後、本事業実施の予定あるいは検討をお考えの方は、お手数ですが、本協会事業部(TEL:03-5972-1983)までお問い合わせ下さい。

資格名 役割 必要な条件
公認水泳指導管理士 基本泳法・救急法などの安全管理と事故防止のための技術や、水泳プール施設の維持・管理・運営に関する必要な知識を有して、水泳プール施設の安全管理と事故防止及び指導に努める者。 ・満20歳以上の健康な男女
・競泳4泳法及び横泳ぎができる者
・同一泳法で200メートル以上及び立泳ぎ(足のみ)が3分以上できる者
 ※前年度の開催要項 pdf 新しいウインドウを開く
公認トレーニング指導士 体育・スポーツ施設等におけるリスク管理、法的責任などの施設管理運営に関する知識や、スポーツ医科学、傷害予防・応急処置、栄養学等の理論と、対象者別・目的別の実技指導に関する知識を有して、指導・助言に努める者。 ・満20歳以上の健康な男女
・現にスポーツ施設の管理・運営に従事している、あるいはこれから従事しようとする者
 ※前年度の開催要項 pdf 新しいウインドウを開く
公認体育施設管理士 屋外スポーツ施設、体育館・武道館、水泳プール、音響、照明、スポーツフロアー、用器具、芝生など体育・スポーツ施設全般の維持管理に関する総合的な知識を有して、スポーツ施設の管理者として努める者。 ・満20歳以上の健康な男女
・現にスポーツ施設の管理・運営に従事している、あるいはこれから従事しようとする者
 ※前年度の開催要項 pdf 新しいウインドウを開く
公認体育施設運営士 マネジメント、顧客管理、広報戦略、人事管理、財務・予算管理、危機管理など体育・スポーツ施設の運営に関する総合的な知識を有して、施設の効率的運営及び活性化に努める者。 ・満20歳以上の健康な男女
・現にスポーツ施設の管理・運営に従事している、あるいはこれから従事しようとする者
 ※前年度の開催要項 pdf 新しいウインドウを開く
公認上級体育施設管理士 公認体育施設管理士及び公認体育施設運営士の両資格を保有し、さらに体育スポーツ施設等で1年以上の実務実績を有するもので、体育スポーツ施設の維持管理や運営に関し、指導的立場で当たることができる者。 認定要件・申請手続き
公認スポーツプログラマー 地域スポーツクラブ等において、主として青年期以降の全ての人に対しフィットネスの維持や向上のための指導・助言を行う者。
※(公財)日本体育協会との共同認定
※手続きについて
・満20歳以上の健康な男女
 ※前年度の開催要項 pdf 新しいウインドウを開く
スポーツ救急手当スポーツファーストエイダー/プロバイダー/プロバイダー(酸素救急資格付加)/インストラクター/インストラクター(酸素救急資格付加) 体育・スポーツ施設に従事する方全般
・CPR(救急蘇生法)、AED(自動体外式除細動器)の取り扱いや外傷、環境障害及び酸素救急法の対応等の知識を有し、体育スポーツ施設利用者の事故等の緊急時に迅速かつ的確に対応するよう努める者。
・本資格の規約に同意できる方
・(インストラクターの場合)プロバイダー有資格者又はこれと同等の資格の保有者

■公認上級体育施設管理士
 指定管理者制度の導入に伴い、公共スポーツ施設等に施設管理・運営の高度な知見を有する人員の配置が求められています。
 本協会ではこのような状況を踏まえ、「公認体育施設管理士」及び「公認体育施設運営士」双方の資格を有する等、一定の要件を備えた方を「公認上級体育施設管理士」として認定し、施設管理・運営の中核的な役割を担う質の高い人材の養成を行っています。

●認定要件
 「公認体育施設管理士」及び「公認体育施設運営士」双方の資格を取得し、1年間以上スポーツ施設等の管理運営に関わる業務実績があること。

●申請手続き
 「公認上級体育施設管理士資格申請書 pdf新しいウインドウを開く」及び「資格認定申請料」を、現金書留にて本協会に提出していただきます。
 申請受付後、書類審査の上、認定の可否を決定します。
  • 申請受付:年4回(3、6、9及び12月 各月末)
  • 資格認定申請料:10,000円(税込)
  • 申請書等送付先:
    公益財団法人日本体育施設協会 事業部
    〒170-0002
     東京都豊島区巣鴨2-7-14
      巣鴨スポーツセンター別館3階
    TEL:03-5972-1983 FAX:03-5972-4106
    mail:mail@jp-taiikushisetsu.or.jp
    問い合わせ時間:9:00-17:00(土日祝日、毎月末日を除く)

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